助教 遠藤 緑

1.教育に対する責任

私は本学において、主に英語系と文化・コミュニケーション関係の教育を担当している。英語については、コミュニケーションツールとしての基礎的な読むこと、書くことを中心に、言語をとおした文化理解を深めることについて教育している。文化・コミュニケーションについては、欧米(英語圏)の文化のほか異文化間の交流、コミュニケーションについて教育している。

学校法人藤田学院ホームページ「教員紹介」

2.教育の理念

私は、本学の教育活動において、以下の3点を重視している。

1) 考える力、日本語や英語で自分の考えを相手に伝える力の育成
2) コミュニケーション力の育成・向上
3) 言語(英語)への興味と言語をとおした文化理解の向上

3.教育の方法

上述の教育理念を達成するため、例えば1年前期の必修科目「交流とホスピタリティ」では次のような教育を行っている。
この科目では入学直後の人間関係作りに始まり、様々な人とかかわっていく際のコミュニケーションについて「交流」と「ホスピタリティ」をテーマに実践も多く取り入れて学ぶ。多様な人とかかわるための、人とのかかわりかた・自己理解・他者受容を養うことを目指す。
授業はオムニバス形式で行われ、他学科の教員や外部講師とも一緒に授業を行うが、普段あまり出会うことのない学科以外の教員・講師とかかわることも重要な学びの要素だと考えている。また、2年生にピアチューターとして参加してもらい交流・関係づくりにつなげる、台湾の提携校の学生との交流を行うといった機会も作っている。
授業はオムニバス形式ではあるが、全15回の授業を、人間関係作りの時期、クラスメイトに対する自己開示・他者受容を深める時期、様々な人との交流に向けて学ぶ時期と前半~後半まで考えて授業と担当を構成するよう心がけている。
学生は、回によって授業後にリフレクションシートを書くことで、授業の振り返り・学んだことの確認を行い、授業と自分を結び付けながら言語化することで、自分が授業で考えたことなどを再認識する機会としている。リフレクションシートはコメントをつけて返すようにしている。
評価方法は、発表5%、定期試験(筆記)15%、提出物35%、授業態度45%(主体性・積極性・協調性)としている。

鳥取短期大学ポータルサイト「シラバス検索」

4.学生による授業評価

2024年度の授業評価アンケートにおいては、良好な評価であった。前期の講義系科目「異文化コミュニケーション」「交流とホスピタリティ」、演習系科目「英語A」においては、アンケートの全ての項目において他の平均よりも高い結果となった。後期の講義系科目「英語圏の文化」においては全ての項目で他の平均よりも高い結果となった。演習系科目「英語B」においては「学習の目的や目標がはっきり示されていた」、「異文化交流」では「各種教材・教具の活用により、授業が分かりやすかった」の項目でわずかに低い結果となった。「英語B」に関しては、毎回授業の始めに目標を明示していたが、学生に伝わっていなかったのだと思うので、やり方を工夫したい。「異文化交流」に関しては、交流実践が多く、教具(パワーポイントなど)を使用することが少なかったためと考えられる。必要に応じて必要な教材・教具を活用していくことは、今後も意識したい。

5.教育改善への取り組み

学内でのFD・SD研修会や授業公開・見学にできる限り参加し、自らの授業に活かせる点・反省点など振り返り・改善の参考にしている。また、FD・SDやIRにかかわるWebでの研修にも積極的に参加し、情報を得るようにしている。
授業評価アンケートの結果は、授業の反省と改善に役立てている。特にアンケート内の自由記述の部分には鋭い指摘も多く、学生の正直な意見が書かれているので、次の学期の授業にも活かせる部分は取り入れている。
さらに、教養科目の「英語A」「英語B」および1年次後期の選択科目「英語圏の文化」では、毎回リフレクションシートを記入・回収しており、その内容を次の授業に反映(導入や質問への解答など)させるようにしている。

6.今後の目標

1) 短期的な目標
  1. 様々な学生への対応の充実
  2. 科目間の連携
  3. 自分の考えを伝える力の育成
2) 中・長期的な目標
  1. 自分の考えや意見を伝える力、コミュニケーション力の向上
    自分の考えや意見を伝える力やコミュニケーション力は、大学だけでなく卒業後も確実に必要となる力である。しかし、コミュニケーションを取るのが苦手な学生や、正解のない問題に対して考えることに苦痛を感じる、自分の意見や考えを言うことを躊躇する学生もおり、授業の中でできること、やらなければならないこととの両立の難しさもある。しかし、学生の多くは少しずつ、長期にわたりこれらの力を向上させていっている印象があるため、できる限り授業内での活動等をとおして力の向上につながるよう工夫していきたい。
最終更新:令和7(2025)年9月30日

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